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　大韓体育会（柳承敏会長）は国家代表選手団の権益を保護し、訓練環境を改善するために「強化訓練運営指針」を5月12日付で改正した。

　今回の改正を通じて指導者認定範囲が拡大し、トレーナーの資格要件が明確になった。 指導者の場合、民間体育施設および海外指導経歴も認められ、トレーナーは①義務トレーナー（理学療法士資格保有者）と②体力・技術・心理・映像分析・装備トレーナー(種目団体が認めた資格保有者)に区分した。

　また、強化訓練計画と選手選抜過程で指導者の意見反映が義務化され、個人トレーナーの訓練参加も許された。早朝および山岳訓練は選手自律に転換し、訓練選択権を拡大した。

　選手村の生活規定も大幅に改善された。
　週末及び祝日の外出・外泊が原則的に許され、学位取得や外来診療など特別な理由がある場合には、外出者の帰村制限時間の例外を認めることにした。

　また、負傷選手が医療機関を自由に選択できるようにし、負傷診断及び管理体系も整備して選手の健康権保護を強化した。

　さらに、不合理な訓練慣行を防止するため、定期点検制度を新設し、国際大会参加後に選手たちに十分な休息を保障する条項も用意した。

　金擇洙選手村長は「今回の指針改正は選手たちの権益を最優先に考慮し、指導者および会員種目団体間の協力を強化するための措置」とし、「今後も選手たちが自律的な訓練環境の中で力量を最大限発揮できるよう制度改善を持続していく」と述べている。